alterna – 2019年12月27日

2019年、日本でも大きく報道されたアマゾンの森林火災。しかし大規模な森林火災はアマゾンだけでなく、インドネシアでも起きていました。2019年のインドネシアの森林火災で排出された二酸化炭素の量は、アマゾンの火災による排出量を20%以上超えていました。

さて、先日(12月26日)放送された、NHK BS1スペシャル「大火災 森林・都市を襲うメガファイアの脅威」をご覧になった方も多いのではないでしょうか。番組後半ではインドネシアの森林火災について放送され、泥炭湿地林で起こる火災のメカニズム、その背景にあるパーム油及び紙の生産のための泥炭地開発について分かりやすく解説されていました。

番組では、ある企業の紙生産のための巨大プランテーションが放送されました。番組では企業名は放送されませんでしたが、この会社こそ、森林火災に責任があり、日本の市場とも結びつきの強いAPP社(シナルマスグループ)なのです。インドネシアのスマトラ島やカリマンタン島において、千葉県2つ分に相当する約100万ヘクタールの植林地を保有管理しています。

このブログでは、インドネシアの森林火災と気候への影響、森林火災に関与した企業の中でも特に紙パルプ関係の企業、そして日本の企業と銀行との関係について解説します。

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